投資家グリーン（@InvestorGreen7）です。
投資した仮想通貨、まだ手放していませんか？
なかなかスッキリしない仮想通貨業界ですが、今日からコインチェックも再始動を果たしたりと、流れはよくなって来ており、年末に向けて楽しみが増してきました。
さて今日は、タイトルにもした通り、仮想通貨間での格差が開く中でもブレずに水のように実経済で浸透を続けるXRPとリップル社について書いていきます。
１，０００を超える仮想通貨全ての情報を追い掛けている訳ではありませんが、仮想通貨間の格差が日に日に大きく拡大しているのを如実に感じるようになってきました。
ボラティリティ（価格変動）が大きい仮想通貨なので、仮想通貨への投資は総じてギャンブルだとか、投機だとか言われがち。
でもそういう声や意見、考えは否定しません。
なぜなら否定する意味もありませんし、価値観が違う方の意見であるだけなので。
投資家自身でブレない投資スタンスをその投資している仮想通貨に対して構築出来ておれば、こんな外野の声はノイズでしかありません。
話は戻りますが、仮想通貨間での格差が拡大しているのは間違いのない事実。
実際に実経済で評価・活用されている仮想通貨や、ブロックチェーン技術に気付き、お金を費やす事は立派な投資であり、投機でもギャンブルでもありません。
これはもちろん全ての仮想通貨に対して当てはまる訳ではありませんが、投資家自身がきちんと実経済とその投資する仮想通貨との強固な繋がりを見出す事が最も重要です。
これだけではありません。
限られた仮想通貨やブロックチェーン技術への投資がギャンブルでも投機でもないと言い切るもう一つの理由が、ここ日本の銀行がブロックチェーン技術を活用していく事が決まっている事。
日本の銀行は全銀行（全国銀行協会）へ所属しており、この全銀行がブロックチェーン技術を採用していく事が報道されています。
（出典：Sankei Biz）
今後実経済で活用されていく技術へ大切なお金を投資する以上はギャンブルではありません。
上記で明らかになった事として大きく２つ。
●２０１８年１２月から実証実験を始めていく事
●負担（コスト）軽減を目標としている事
上記２つの問題は、現在主流となっているシステムたるSWIFTを利用する事に起因しますが、このSWIFT自体がハッキング被害も多々受けているという現実。
予期せぬハッキング被害による銀行が被る損害は相当な金額に至るのでしょう。
単なるメッセージサービスでしかないSWIFTの脆弱性は、下記サイトでよくまとめられていますのでご覧下さい。
（出典：THE ZERO ONE）
如何でしょうか。
インターネットが誕生する以前から存在しているSWIFTですが、根本的なシステムは目立った進化を見せていない為、化石とも揶揄されるほど。
銀行がブロックチェーン技術を採用するに至る背景には、現在の国際送金網たるSWIFTのハッキング問題も一つの懸念となっている事は間違いないと考えています。
上で書いたような窮地を迎えた銀行を救う事の出来る技術を備えたブロックチェーン技術とはいったいどんなモノなのでしょうか。
お堅い金融機関たる銀行なので、ブロックチェーン技術に求めるスペックは相当に高いモノと想像。
なので、どのブロックチェーン技術、どの仮想通貨でも対応出来るという訳ではありません。
私の結論としては、SWIFTの競合相手とされているリップル社のブロックチェーン技術が最右翼であると認識しています。
なぜなら既に世界の銀行や国際送金企業でリップル社の技術が採用され、かつ中間媒体として仮想通貨たるXRPが両替もされているから。
こうした実経済におけるリップル社の技術採用に至るまでには、リップル社による強力なロビー活動があった事が容易に想像出来るところです。
でもブロックチェーン技術は他の仮想通貨にも備わっていますが、なぜ時価総額の高いビットコインは採用されないのでしょうか。
建前論で言うと、ビットコイン信者はビットコイン経済圏を作ろうと本気で考えており、銀行を不要と考えているからで、こんな思想ではまともな業界で受け入れられる筈がありません。
加えて技術面でもビットコインは、構成するブロックチェーン技術がPoW（プルーフオブワーク）であり、これはマイニング業者の活動で成り立っています。
が、ある騒動により、書き換えられないとされてきたビットコインのブロックチェーンは過去に改ざんされた事もあるのです。
（参照：くりぷと戦記さん）
この改ざん可能性は、他のPoWで構成された仮想通貨全てに共通するリスクであり、とても銀行が使えるレベルには到達していないのが現状。
ハッキングされるリスクが顕在化している以上はSWIFTと変わらないので、ビットコインを銀行が使う理由がありません。
時価総額暫定１位のビットコインがダメなら一体何が良いのか。
幾つか候補はありますが、個人的にはXRPがやはり群を抜いて他の仮想通貨との格差を広げていると考えています。
世界の情報を日々追いかけていますと、毎日と言っても過言ではないほど世界での採用ニュースが飛び交っているXRP界隈。
そんな中今日は行ってきた情報が、ウォール街でXRPが購入されている事。
ウォール街とはなんぞや？
購入したのはアメリカ経済、もとい世界経済の中心地たるウォール街なので、個人的には強烈なインパクトを受けました。
ウォール街の銀行であろうが機関投資家であろうが関係なく、ウォール街がXRPを購入した事実かつインパクトは、懸念されているXRP証券化問題は軽く吹き飛ばしてしまうほどのインパクト。
個人的にはXRP証券化問題はクリアになったとは以前から認識していますが、これでよりクリアになったという認識を持たざるを得ません。
またウォール街で購入されたXRPは、その価値を認められたという事であり、リップル社の懸念材料の一つであったアメリカで浸透しつつあるとも考える事が出来ます。
上で書いた事の補足として、下記のリップル社ツイートをご覧下さい。
Episode 6 of The Ripple Drop is here. We talk RippleNet with @ashgoblue, multi-hop with @CryptoCwby, and the Q3 #XRP Markets report with @CoryTV. https://t.co/7StIKVQqZN pic.twitter.com/atglDUOgNy
— Ripple (@Ripple) October 29, 2018
ポイントをピックアップしますと、
・xVia（リップル社システムの一つ）がxRapidと直接繋がる事が明らかに）
・XRPの販売先は主としてウォール街と判明
・企業が直接XRPを保有し始め、前四半期に比べて保有量が400%も増えた
という内容で、非常にリップル社の好調さも感じられる状況である事がお分かり頂けるかと思います。
如何でしたか。
今日は書きませんでしたが、世界の仮想通貨界では仮想通貨取引所の淘汰も進んでいます。
淘汰の理由は幾つかありますが一つの理由が資本の格差。
結果、仮想通貨取引所の買収や倒産など、突然の予期せぬ事態で仮想通貨投資家の仮想通貨資産が危ぶまれる事態も垣間見えてきています。
こうした投資家リスクは日本も例外ではなく、今一度利用している仮想通貨取引所で大丈夫なのかを見つめ直し、必要であれば大資本の仮想通貨取引所へ移管する事を検討しましょう。
もっと大事なのが投資している仮想通貨の見直し。
仮想通貨は仮想通貨取引所で上場されてこそ、その価値が担保されているという側面がありますが、その仮想通貨取引所が予期せぬ上場廃止を発表すると同時に、その仮想通貨の価値はゼロになる事も現実に起きています。
ですがXRPは実経済上でその価値を認められて採用されている事から、仮想通貨取引所の匙加減で価値を毀損する事はありません。
あなたの投資している仮想通貨、大丈夫でしょうか。
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