仮想通貨投資で失敗しない為に個人投資家が確立すべき3つの重要な事

仮想通貨投資で重要なこと

 

投資家グリーン(@InvestorGreen7)です。

 

 

 

皆さん、SBI北尾社長の最新著書は読まれましたか?

 

 

 

 

はい。ほんまに始まると実感します仮想通貨の大躍進。

 

 

今日は上のツイートの通り、北尾社長書籍読了により得た、沢山の気付きを自分なりに解釈をした上で書いていきます。

 

 

なので、若干のネタバレ要素もあるかと思いますので、もし気にされる方はここで読むのを中断されて下さい。

 

 

北尾社長は書籍の中で、

 

 

仮想通貨はなくならない。拡大する一方。

 

と書いておられますが、投資先としては間違いのないモノと言っても過言ではないレベルまで到達していると私も思います。

 

 

もちろん、間違いないと言える仮想通貨はほんの一握りであるのは言うまでもなく。

 

 

仮想通貨への投資は投機でもギャンブルでもなく、胸を張る事の出来る立派な投資である事が明らかであるのは、下記新聞報道でもリップルと名前が出たり、日銀でもフィンテックという部門を作ってまで検討している事実が証明しています。

 

(出典:日本経済新聞

 

 

 

こうしてじわじわと実経済に浸透していく仮想通貨ですが、日々本当に沢山の気付きがあります。

 

 

なので現時点で私が考える、仮想通貨投資で失敗しない為に個人投資家が確立すべき3つの重要な事について書いていきます。

 

 

 

投資した仮想通貨が狙う市場の現状を知る事

 

 

現在、1,000を超える仮想通貨があるとされていますが、ここでは私が最注力投資しているXRPと、XRPを推進しているリップル社を例として挙げていきます。

 

 

まず、リップル社がXRPを推進しながらも狙う市場の現状とはいったいどんなモノなのでしょうか。

 

 

私の認識と理解では、日本を踏まえた世界の国際送金決済市場です。

 

 

なので、まずはここ日本の銀行がどのような状況であるのかを掘り下げてみましょう。

 

 

現在の日本の銀行は、全銀ネットと呼ばれるシステムで管理されている状況。

 

 

全銀ネットとは、アニメなどでよく出てくるマザーコンピューターみたいなモノで、巨大なシステムを司るコンピューターにまつわるコストを、全銀ネット参加銀行で分担負担する仕組みとなっています。

 

 

ここで大きな問題なのは、全銀ネットに由来するコスト問題

 

 

全銀ネットへ参加している各銀行は、各銀行固有のシステムにより活動しており、言い換えれば全ての銀行がそれぞれ異なるシステムで運用している訳です。

 

 

なので、各銀行が固有のシステムで全銀ネットへ接続するが為に、システム接続対応コストが各銀行それぞれの個別負担という状況。

 

 

加えて、全銀ネット運営コストも各参加銀行の分担負担なので、トータルコストがかさみ、これがすなわち我々が渋々払わざるを得ない手数料に転嫁されているのです。

 

 

なので、銀行手数料はなかなか下がらず、中には上昇する銀行も出始める始末。

 

 

銀行のコストダウンが叶わない状況なので、我々需要家は銀行利用による金銭的恩恵を感じにくい、という悪循環に陥っているのが現行の全銀ネット。

 

 

さらには、外部攻撃(ハッキング)対策コストなどもかさみ、手数料の引き下げ余地はほとんどありません。

 

 

また、全銀ネットは全て中央のホストコンピューターを通している為、基本的にリアルタイム決済も出来ません(土日は夜はおやすみしちゃうので)。

 

 

少しずつ改善はしてますが、とにかくシステムが巨大すぎて抜本的な改善には至らないのが現在の日本の銀行が採用する全銀ネット。

 

 

いわばこのようなガラパゴスな状況を変えようとしているのがリップル社なんですね。

 

 

 

 

投資した仮想通貨が狙った市場を如何に改善出来るのかを知る事

 

さて次は、狙った市場を仮想通貨がどのように改善出来るのか、また改善可能であるのかを見ていきます。

 

 

もちろん、XRPとリップルならどうするのかという視点。

 

 

上で書いたように、現在の全銀ネットでは様々な問題点が顕在化していると書きましたが、個別に以下で掘り下げていきます。

 

 

かさむ高額な手数料問題や外部攻撃対策コスト高について

 

➡リップルネット(いわゆるブロックチェーン技術)にて解決可能

 

リップル社が開発した国際送金システムたるリップルネットなら、現在のシステムに比べて、60%のコストダウンを実現可能。

 

加えてリップルネット自体が強固なセキュリティーを誇り、過去にSWIFTで起きたようなハッキングが起きていない。

 

だからこそベンチャーかつ新しい技術のリップルネットであっても世界の銀行で採用が増えている(現在100社を超える提携先が誕生しています)。

 

より具体的には、ホストコンピューターを通していたモノを通さず、需要家たる金融機関同士をダイレクトにつなぐのがリップルネット。

 

結果、全銀ネットにまつわるコストを大幅に削減可能(60%以上)

 

 

さらには、国際送金は国をまたぐが故に、送金の受け手かつ中継地となる銀行の数が必然的に増えてしまいます(日本➡アメリカ➡カナダ➡グリーンランドなど)。

 

これがマイナーな国への送金であれば、そもそもの送金需要が低いが為に、送金手数料自体が割高になるだけでなく、到着するまでの日数もかさみます(一週間かかる事も)。

 

これがいわゆる流動性問題の影響ですが、仮想通貨が直面している大きな問題の一つでもあります。

 

これもリップルネットを利用する事で劇的に改善可能(わずか数秒で決済まで完結)であり、むしろ、こうした不便なシェアこそブロックチェーンの出番。

 

なぜなら国際送金は両替であり、今回であればXRPがマイナーな法定通貨までの遠い道のりをショートカットさせるだけの役割を担う為。

 

 

また、リップルネットは世界の銀行間だけでなく、個人間のお金(価値)の移動も可能なんです(マネータップ)。

 

 

世界の出稼ぎをしている方にとって国際送金手数料は大きな痛手

 

 

➡これもリップルネットで解決可能

 

世界には貧困と称される国々があり、そうした貧困国から他国へ出稼ぎに出ている方達も国際送金の需要家なんです。

 

2017年のデータでは、個人間国際送金額は年間約5,733億ドル(64兆円)にも達しており、マーケットとしては非常に大きい市場である事はお分かり頂けるかと思います。

 

こうした出稼ぎされている方は、日常生活の中に国際送金が溶け込んでおり、割高な国際送金手数料にも頭を悩ませているでしょう。

 

 

想像してみて下さい。

 

頑張って家族の為に汗水流して働いたのに、国際送金手数料が割高であるが故に家族の届くお金が目減りしている現状を。

 

こんな悲しい現状も、リップルネットなら劇的に改善する事が可能なんです。

 

出稼ぎされている方々が家族の元へ送金する金額は、金融機関よりも小口かつ多回数なので、より送金手数料の高さが大きな障害となっている現状。

 

こうした悲しい現状を大きく改善可能なリップルネット。

 

一投資家としてリップルネット上で動くXRPへ投資する事で、貧困層と言われる方々に対し間接的にも役に立っている事が私は嬉しいのです。

 

また、現行の国際送金システムは改善しつつあると書きましたが、肝心な部分は人間がアナログに作業しており、これがヒューマンエラーの元になっています。

 

こうしたアナログな問題も、リップルネットを活用し、国内国外をダイレクトにつなぐ事で、人間由来のヒューマンエラーを防ぐだけでなく、コストも同時に大きく削減が可能。

 

だから私はリップルネットを作ったリップル社を評価すると同時に、XRPへ最注力投資を行っている訳です。

 

 

 

 

仮想通貨は市場から無くなる事がない理由

 

 

仮想通貨は市場から無くなる事がないと北尾社長を仰っています。

 

最初は、

 

 

グリーン
グリーン

え?ほんまかな?

 

と正直感じましたが、北尾社長書籍を読み進めるうちに納得しました。

 

ここでは、

 

なぜ仮想通貨は市場から無くなる事がないのか

 

なぜ金融機関はリップルを受入れやすいのか

 

金融機関が独自に発行するコインとの住み分け

 

 

について書いていきます。

 

 

 

●なぜ仮想通貨は市場から無くなる事がないのか

 

北尾社長いわく、『仮想通貨時価増額はデカくなりすぎた』と書籍で述べています。

 

デカくなりすぎたが故に、潰したくても潰せない。

 

現在の時価総額でいう約24兆円にも達する仮想通貨マネーがもし消えると、他の投資商品を売却して損失を穴埋めしようとする投資者心理から、潰す事が出来ないと。

 

加えて、

 

→仮想通貨を否定する世界は有り得ない

 

→仮想通貨にまつわる諸問題改善を期待するからこそ時価増額が上がっていった

 

→実需の積み重ねにより普及に弾みがつき、さらなるシェア拡大へ

 

といった具合で、個人的にはとても心に響いた記述内容でした。

 

 

なぜ金融機関はリップルを受入れやすいのか

 

これは一言でいえばリップルネットならば大幅なコスト改善が可能だからです。

 

ビットコインは非中央集権なので、中央集権が担っている国際送金ネットワークは相容れないのです基本的には。

 

なので、金融機関が取り入れやすい仕組みをもつXRPに代表される仮想通貨やブロックチェーン技術が取り入れられだしてきました。

 

さらにはILP(インターレッジャーテクノロジー)と呼ばれるリップル社が開発した、様々な既存のシステムと接続(親和性が高い)がしやすい技術も大きな役割を果たしています。

 

このILPのおかげで、需要家たる銀行側が持つ悩みや課題を解決しやすい環境を、リップル社はそのロビー活動の中でも展開していました。

 

一方ビットコインはどうでしょうか。

 

ビットコインはコインと付いているので、通貨としての側面を保有しています。

 

現市場においてビットコインで支払う事も可能ですが、ビットコインの移動がビットコインのウォレット(財布やアドレス)同士でしか出来ません。

 

言い換えれば、ビットコインのウォレットを保有していないとやり取りが出来ないという非常に狭い市場がビットコイン。

 

でもそんなビットコインもリップル社が開発したILPを使えば、リップルネット上を自由に移動が可能なので、今後の可能性に大きく寄与可能な技術がリップルネットには存在しているのです。

 

こうした一つの側面からも、世界の金融機関はビットコインとXRPとでは、180度違う評価を下しているのですね。

 

 

金融機関の独自コイン(トークン)と住み分け

 

最近よく話題に上がりつつある、日本の銀行が独自に発行するコインについても北尾社長の書籍では記述がありました。

 

要点としては、

 

→乱立からガラパゴス化

→発行する理由は銀行がコストダウンしたいから(現金輸送、管理、ATMなどのコスト)

→独自コインの将来や成否を占う場合、日本人の特性や価値観を考慮する必要がある。

 

といった具合で、現金の匿名性を好む日本人が、管理されるトークンを使うだろうか、という疑念は根強く漂っていると感じます。

 

現時点では海外では使えず、もちろん両替も不可。

 

電子マネーで十分ではないか?といった声も上がっており、個人的には仮想通貨とは住み分けが出来るのではないかと推測しています。

 

 

 

最後に

 

 

如何でしたか。

 

北尾社長の言い分全てが正しいとはならないでしょうが、金融機関最前線でその変化を肌でも感じていた方かつリップル社の株主でもあるので、書籍を読まねば知る事が出来ない情報が盛り沢山。

 

XRPへ投資する私としては、共感する部分も多く、おおむね賛成出来る内容でもありました。

 

重要なのはどんな仮想通貨であれ、その仮想通貨を推進する団体と視点を合わせる事。

 

どんな業界をその仮想通貨で改善しようとしているのか、また技術的に達成可能なのか。

 

ロビー活動はどうなのか やばい人材が運営側にいないか。

 

強化が進む世界からの規制に対しても対処可能か、またその方法は。

 

など、今一度注力投資している仮想通貨とその仮想通貨推進団体を精査し、この投資先で大丈夫なのかを再確認しましょう。

 

投資先の仮想通貨推進団体と価値観も合致しないと、仮想通貨投資は成功が難しいと強く実感しています。

 

 

 

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